理想のピアノ生徒が集まるホームページ制作＆集客コンサルタントの永井です。
今回はズバリ、みんな（本当は）大好き！？、お金の話です！(笑)
昨日（2019年9月30日）、毎月新宿で開催している、自宅ピアノ教室の先生向けのネット集客法のセミナーを行いました。
そのセミナーの最後のほうで参加者のピアノ先生と、楽器店などの音楽教室での、雇われ講師(※)のレッスン料の取り分の話（何％もらえるか）になったんですね。
私も日々、日本中の自宅ピアノ先生の先生方から生徒募集のご相談を伺い、セミナーでも数百人の個人音楽教室の先生方とお話をしてきたのですが、よくこの手の話になるんですよね ^ ^ ;
毎月のお給料を時給換算した時に、レッスン料の100%か、50%か、30%で大違いになってきますよね。
そりゃ講師さんの労働意欲だって、変わる人は変わると思います。
ヤマハ特約店の音楽教室に勤めていた私にとっては当たり前すぎて
「そういえばブログに書いたことなかったな……」
と思ったので、今回はこの、楽器店やカルチャーセンター、講師派遣業者など、何かしらの組織に所属してピアノを教える場合の「レッスン料の取り分け」というものについて、私の考えを掘り下げてお話してみたいと思います。
楽器店などの所属講師でいることと、自宅でレッスンすることの狭間で葛藤している先生にはご参考になるお話かと思います。
※雇われ講師：楽器店やカルチャーセンターなどの講師契約は、個人事業主（講師）への業務委託契約（外注）が多いので、厳密には雇用という意味で「雇われ」ている訳ではありませんが、完全に1人で独立する場合との違いを端的に表現できると思い、多少語弊はあるかもしれませんが、ここでは便宜的に「雇われ講師」と記載しています。安定的に給与を支払われる立場を指すものではありませんのでご了承ください。
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ピアノ講師のレッスン料取り分の割合
世の中には、楽器店やカルチャーセンター、ピアノ教室を紹介したり先生を派遣したりするウェブサービスなど、ピアノ講師と生徒さんをつなぐ業態が色々とあります。
どこで教えるにしても、先生にとって大事な事の１つに「レッスン料の何割を自分がもらえるか？」という点がありますよね。
自宅で個人で教える場合は、当然100%自分がもらえます。
しかし講師以外に、楽器店など、第2、第3の事業者が絡んでくる場合は、収益であるレッスン料をそれぞれで取り分ける形になるわけですね。
2者による分配の場合
シンプルなのは、楽器店やカルチャーセンター等と講師との直の契約の場合でしょうか。
この場合、聞いていると大体どこも、講師の取り分は40%とか50％が多いようです。
中には60％とかそれ以上という話も聞いたことがありますが、それは力のある講師で、委託する業者が先生に離れて欲しくないために高い割合を払っているなど、特殊なケースが多いように思います。
「講師の取り分は良くて半分」
これが業界のフツーなのかなと、私は感じています。
ちなみに
「昔（バブル期とか？）は講師の取り分は80％だった！」
なんて言う講師さんのお話も聞いたことがあります。
そんな時代もあったんですかね ^ ^ ;
3者による分配の場合
「良くて半分」と書きました。
もっと少ない場合もあるわけですね。
それは絡んでくる事業者が増える場合です。
典型的なのは、どことは言いませんが
①レッスンプログラムなどのソフトやブランドを作り貸し出す事業者と
②レッスンの場所を提供し実際に教室を経営する事業者と
③現場でレッスンをする個人事業主（講師）
こうした3者でレッスン料を取り分ける場合ですね。
均等に分けても1/3です。
こうした場合の取り分割合はけっこう幅があるようで、聞くところによると、講師の取り分は大体20％～40％くらいという場合が多いようです。
昨日のセミナーにいらしたピアノの先生は、ピアノ講師を出張レッスンで派遣する、なんとかっていうサービスでも教えたことがあるそうですが、その時は講師の取り分は20%くらいだったと言っていました。
しかも交通費は出なかったそうです。
「お小遣いにもならない」
と言ってましたよ ^ ^ ;
それは辞めたくもなるでしょうね。
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講師にとってレッスン料の「ピンハネ」は何を意味するのか
現場で実際にレッスンをする先生からすると、残念な気持ちもあるかもしれませんよね。
たとえ50人の生徒を一生懸命教えたとしても、自分がもらえるレッスン料は
25人分（50%）だったり
20人分（40%）だったり
15人分（30%）だったり
10人分（20%）だったり
するわけですからね。
「全部もらえたらいいのになぁ～」なんて、やっぱり皆さん一度は思ったことがあるんじゃないでしょうか？
ではこれが「搾取」なのかと言うと、もちろんそうではありません。
「ピンハネ」は生徒募集とリスクの対価
一番シンプルな、楽器店と講師の直契約の場合で考えてみましょう。
先生からしたら、
「私は毎日せっせと1人ひとりレッスンをしているのに、楽器店は一度生徒を入れてしまえば、後は何もしないくせに毎月半分もピンハネしている！」
なんて風に見えるかもしれませんが、何もしていないわけでは決してありません。
まず、店舗の家賃を払っています。
お勤め先の教室がある先生は、不動産賃貸の仲介サイトにアクセスして、そこの教室がある立地、広さ、築年数などで、似たような店舗用の物件を見てみると良いでしょう。
何十万円とか、都心の一等地であれば何百万円という家賃を、毎月その会社が払っていることがすぐに分かると思います。
その家賃は、レッスン料の半分の何人分ですか？
ちょっと電卓を叩けばすぐに弾き出せますよね。
顔が青くなる人もいるかもしれません。
毎月ですよ？
レッスン料だけでなく大変な光熱費も発生しているはずです。
そして大抵はスタッフも雇っていると思います。
社員やアルバイトに、1人あたり毎月、10万円か20万円か30万円か分かりませんが、結構な人件費が発生しているはずです。
その一人当たりの人件費は、レッスン料の半分の何人分でしょうか？
さらには、生徒を集めるための募集経費が必ずかかっているはずです。
ホームページを作ったり、その維持費を毎月払ったり、紙のチラシを作ったり、それを地域に撒いたりと、年間で何十万、何百万という経費をかけているはずですよね。
何が言いたいかと言うと、楽器店側は大変なリスクを背負っているという事です。
何もしなくても毎月大変な費用を負担しているわけで、レッスン収益でそれが賄えない場合、赤字の責任を取るのは楽器店の側です。
そういう意味でのリスクは、楽器店の雇われ講師にはありません。
お金を払って生徒を集めてくれるのは楽器店です（集まる集まらないは別として ^ ^ ; ）。
講師は自分でホームページを作ったりブログを書いたり、ウェブ集客を学ぶ必要もありません。
紙のチラシを頑張って作って、汗をかいて地域にポスティングしたり駅前で配る必要もありません。
お金を払って店舗を借り、スタッフを雇っているのは楽器店です。
講師は毎月の店舗代や給料の支払いに戦々恐々とする必要はありません。
自宅の住所をネット上に公開する必要もありません。
「雇われ講師のリスク」をあえて言うなら、生徒があまり集まらない場合、「個人で集客した方が稼げるかもしれない」という、相対的な機会損失の可能性でしょうか。
言い換えるなら、講師から見た場合、月謝の「ピンハネ」はこうした教室運営の「手数料」と見ることもできるかと思うのです。
レッスン料の50%～80％というのは一種の募集経費であり、リスク回避の対価である。
トータルで見ると要はそういうことなのではないかなと、私は思っています。
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自宅講師の生徒1人は、雇われ講師の生徒2～5人分に相当する
では、自宅講師と雇われ講師、どちらが良いのでしょうか？
私としては、
場所さえあるなら
生徒さえ集まるなら
ピアノ教室は絶対に個人でやった方が良い
と思います。
考えてもみてください。
楽器店等で1人あたりレッスン料の50％～80％を支払うという事は、100％もらえる自宅ピアノ講師の生徒1人は、雇われピアノ講師の生徒2～5人分に相当するわけです。
つまり雇われピアノ講師の生徒50人分の収入は、自宅ピアノ講師なら10～25人程度で得られてしまう計算です。
時給も2倍～5倍ということです。
あなたはどちらが良いですか？
自宅ピアノ教室のリスク
楽器店は大変なリスクを負っていると書きました。
では個人でピアノ教室をやる事にもそれだけのリスクがあるのでしょうか？
自宅でやるなら店舗代はかかりません。
冷房暖房の光熱費は多少かかるかもしれませんが、家賃に比べたら大した額ではないでしょう。
個人でやる分には人を雇う必要もないですよね。
自宅の住所も最後まで公開する必要は必ずしもありません（もちろん出した方が良いですが）。
あとは生徒を集められるか否かです。
実際のところネックといえばこれぐらい、という先生も多いのではないでしょうか？
生徒が集まるかどうかは、確かに不安があるかもしれません。
でも、毎月の経費がそんなにかからないのであれば、少なくとも赤字や借金の恐怖に怯えることはありません。
収入がないのは困りものではありますが、毎月の固定費（ランニングコスト）が大してかからないというのは、経営的にはけっこう大きい事なんじゃないかと私は思います（防音室工事など初期投資が必要な場合はまた別ですが）。
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